ビットコイン狂騒曲 [マネー]
中国株式市場のブラックマンデー [マネー]
中国株式市場のブラックマンデー
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The Carpenters. 1973. Johnny Angel.
2015年8月30日(日)
最悪の夏休みと言うべきか。皆さんも眠れない日々を過ごしていたのではないだろうか。8月24日(月)、マーケット・クラッシュの震源地、中国の新聞新華社は「黒色星期一」(ブラックマンデー)と書いた。当日、上海総合指数は8年ぶりの下落率だった。
上海株式市場からの教訓 (Simon and Garfunkel) [マネー]
上海株式市場からの教訓
7月28日(火)
上海が、27日ふたたび8.5%の暴落。英「Finanncial Times.com」アジア版をはじめ、世界のトップ記事を飾った。不安が的中してしまった格好だ。
上のチャート(週足、6ヵ月間。移動平均線:13, 26)から、6月12日の最高値(5,178ポイント)から7月9日の最安値(3,373)までの暴落が見える。その後、7月24日(4,184ポイント)まで指数を押し戻したものの、26週移動平均線に頭を押さえられて、昨日、今年二番目の急落がやってきた。まさに国家と市場の死闘である。
ここには載せないが日足チャートで見ると面白いことが分かる。前回の下げも昨日の下げも、ピタリと200日移動平均線でサポートされているのだ。200日線の重要さは、こういうパニック時に実感させられることが多い。
これからの考え方は、下方については200日線で下げ止まるのかどうか、反発については26週移動平均線をブレークできるかかどうか、がポイントだ。中国では大学生がこの相場に苦戦していると聞く。学生を応援する立場としては、なんとか耐え抜いてほしいと願わずにはいられない。
上海の期待と不安 [マネー]
上海の期待と不安
2015年7月20日
上海総合指数はようやく落ち着きを取りもどしたかに見える。6月下旬から7月上旬、朝、市場が開くのが怖かった。北京と世界があれほど反対の確信を持っていた、中国経済の「バブル崩壊」。ついに見える形で現れ始めた。
さかのぼれば、地方政府の財政疲弊、不動産バブルの高騰と崩壊、理財商品のバブルと崩壊、そして今年の中国株式市場のバブルと崩壊(少なくとも揺らぎ)、という「バブルリレー」があった。時間差攻撃でバブルの崩壊を食い止めてきたのが、中国の「一国二制度」経済システムだ。
バフェットの投資哲学 [マネー]
写真:2011年11月、福島の企業に投資するため福島を訪問(The Guardianより)
バフェット Warren Buffett (1930- ) は現在の『フォーブス400』で第2位の資産家だ。世界第1位、ビル・ゲイツが720億ドル、バフェットは585億ドルの個人資産を持つ。
ちなみにアマゾンのベゾスが第12位(272億ドル)、グーグルのラリー・ペイジが第13位(249億ドル)、サーゲイ・ブリンが第14位(244億ドル)となっている。*
* www.forbes.com/forbes-400/list/
- バフェットについて多くの記事が書かれていて、それが誤解を生んだ。金の亡者、資本主義の権化(悪い意味の)、90年代のドットコム・バブルにはいっさい手を出さなかったから、時代錯誤の老人投資家などの誤解もある。リーマンショックで暴落した金融業に投資したから、無謀な老人投資家とも言われた。
2秒の値段は?:ロイターの事前配信 [マネー]
2013年8月22日(木)
2秒はいくらになるか:ロイターの事前配信
金融ニュースの発信元Thomson Reuters社(写真)は押しも押されぬ世界の情報大手。そのロイターが事もあろうに特別契約した大口顧客に、一般契約客よりも2秒早く情報を売っていたことがわかった。ニューヨーク州の司法長官はこれが州の証券法に抵触しているのではないかと調査中とのこと。
毎月の米雇用統計や住宅指数で株価は動く。今回、事件が発覚した統計は、ミシガン大学による米消費者態度指数。雇用統計ほどの重要さはないまでも、決して軽くない指数だ。ロイター社は、契約顧客に午前9時55分(NY時間)にこれを配信するが、上乗せ料金を払った特別顧客にはその2秒前に事前配信していた。
投資ブームと2つの質問 [マネー]
The Bee Gees/ One Night Only.1998
投資ブーム
2013年3月15日
昨年暮れから、金融業界の「アベノミクス」効果が意外なほど持続していて、このごろではかつての「小泉改革」効果と比べられている。
円安、株高トレンドを指をくわえて見ていられないのが個人投資家だ。小泉改革というか竹中改革が喧伝したのが「貯蓄から投資へ」だった。個人投資家はこれに乗せられて株に投資し、中途半端な規制緩和のままリーマンショックに大打撃を受けた。彼らは大部分、塩漬け株を抱えて含み損に身動きがとれなくなっていた。
アベノミクス効果で株が上がっていくのを、彼らは指をくわえて見ているわけにはいかない。なにしろ含み損を抱えているのだから。さあ何とかするぞ、とばかり株式市場に再参入してきている。
東証一部の売買代金を見ると、個人の割合はアベノミクス前は12パーセント強だったが、今年に入ってから、ついには25パーセントをこえた(東京証券取引所)。「持たざるリスク」が日本株について発生しているとまで言われるようになった。
カブドットコム証券の発表では、1月の新規口座開設数は12月の2倍に増えた。1月から信用取引の制度が改正されて、個人のデイトレードがやりやすくなったことも貢献している。こういう規制改革はいいことだ。しかし喜んでばかりもいられないようだ。